勤務先や看護師向けの研修会などで「ナース・プラクティショナー（NP）」「診療看護師」という言葉を耳にしたことがある看護師さんも多いのではないでしょうか。
現在、高齢化や地域医療の逼迫を受けて、医師の業務の一部を看護師に任せるナース・プラクティショナー制度の導入が検討されています。
しかし、ナース・プラクティショナーと通常の看護師の違いや、ナース・プラクティショナー制度が導入されることでどのような変化が起きるのかまでは広く知られていません。
そこで本記事では、検討が進むナース・プラクティショナー制度の内容と、制度導入後の予測、ナース・プラクティショナーを目指す場合のルートについて解説します。
ナース・プラクティショナー（診療看護師）とは？
ナース・プラクティショナー（Nurse Practitioner：NP）は、別名を「診療看護師」とも言い、大学院等で専門教育を受けた看護師の医療権限を拡大し、医師の指示がなくとも一定レベルの診断・治療ができる看護師資格を指します。
1960年にアメリカで導入され、現在はカナダ、アイルランド、オーストラリア、オランダ、シンガポールなどが同様の資格・制度を持っています。
日本でも検討が進むナース・プラクティショナー制度
2040年に高齢者人口がピークを迎える日本では、地域医療や訪問看護の現場での医師不足が懸念されており、医師の業務の一部を看護師に移譲するタスクシフトの重要性が議論されています。
現在は、日本看護協会をはじめとする関連団体がNPの公的資格の設立と日本版NP制度の導入を求めており、政府が検討に入っている段階です。
看護師とナース・プラクティショナー（NP）はどう違う？
看護師とナース・プラクティショナー（NP）のもっとも大きな違いは医療行為における医師の指示の有無です。
看護師が医師の指示のもとで医療行為を行うのに対し、NPは一部の業務について自身の判断で医療行為を行います。
日本では2008年にNPの専門教育を実施する養成校がスタートしているものの、NPそのものは公的資格ではなく、「日本NP教育大学院協議会」が認定する民間資格（診療看護師(NP)資格）となっています。
ナース・プラクティショナー制度がスタートしたらどうなる？
NPが国家資格となり、制度として整備されると、救命救急センターや訪問看護ステーションでは看護師が一部の医療行為を医師に替わって行えるようになります。
患者さんの急変に素早い対応が可能となるのはもちろん、看護師のキャリアアップや報酬アップにもつながるでしょう。
ナース・プラクティショナーになるには
現時点でもっともNP制度と関連性の高い「診療看護師(NP)資格」を取得するには、実務と大学院進学を合わせて、最短7年間がかかります。
まずは看護師資格を取得し5年の実務経験を積んだあと、日本NP教育大学院協議会が認定した診療看護師教育課程を持つ大学院へ進学し、2年間で必要な単位の取得と修士論文の審査を終えることが必要です。
さらに、日本NP教育大学院協議会が実施する「NP認定試験」に合格することで、ようやく診療看護師としての登録が可能になります。
今後、NPが国家資格となった場合に、これらの取得条件が変更される可能性はあるものの、医師の業務の一部を担うに足る、高い専門教育を有する資格であると言えるでしょう。
このように、現在は導入の是非が審議されている段階のナース・プラクティショナー制度ですが、専門職としてしっかりキャリアアップしたい看護師さんは、今後の制度の行方を見守ってみてはいかがでしょうか。
